上手なコンサルの使い方～何をやってくれる？コンサルの相場はいくら？～

会社を経営されている方なら、一度は「コンサルタント」という言葉をきいたことがあるのではないでしょうか？もしかしたら、あまりいいイメージを持っていない経営者の方もいらっしゃるかもしれません。
経営コンサルタント、ＷＥＢコンサルタント、財務コンサルタント、キャリアコンサルタントetc...
様々な分野でコンサルタント、と実に様々なコンサルタントがいますが、どんなことをしてくれるのか見ていきたいと思います。

そもそもコンサルタントってなに？

コンサルタントとは、コンサルティングを行うことを業としている個人もしくは法人のこと。 コンサルと省略されることもある。 企業の財務諸表を読んで改善点を経営者に指摘または指導し、業績を上げるための改善を手伝う人、経営者にアドバイスをする人、もしくは法人のことである。名乗るために必須の資格などはない[1]分野が多いが、関連する資格は各コンサルティングファーム内、コンサルティング企業内において多数あり、労働安全コンサルタントなど名称独占資格であるものも一部ある。ファームと呼ばれるチームにそれぞれの専門分野の人を集め、CS /BSの数字を基に経営指導、業務改善、業績向上を行っていく、株式市場の一部上場すｄるための目標が達成されたらファームは解散し、また次の企業に移るプロのコンサルタントもいる。
引用：Wikipedia

うーん？読んでも何をしてくれるのかよくわかりませんね。
端的に言うと、コンサルの特徴は下記３点であると言えます。

• 現状と理想のギャップを明らかにしてくれる人
• 理想をかなえるためのアドバイスをしてくれる人
• 経営に関する幅広い知識を持っている人

いかがでしょうか。
こういう方が身近にいたら、経営者の方にとってはかなり心強いのではないでしょうか？
社員ではないけれど、経営について相談が出来る、やりたいことの道しるべ役となってくれる､などなど頼もしい存在です。

けど、だからこそ！コンサル選びには慎重になってしまいますよね。決して安くないお金を払って「相性最悪でした」「なんか思ってたのと違う」では、時間もお金も勿体ない。では、コンサルタントとの契約にはどういった種類があって、費用がどれくらいかかるのか次の項目で見ていきたいと思います。

コンサルの契約形態と相場

では、相場はいくらくらいなのでしょうか？コンサルタントの契約形態と共に見ていきましょう

• 顧問契約：中長期的に経営課題に対してアドバイスを得るため、毎月決められた報酬を支払い継続的な関係性を築く契約形態
• 時間契約：コンサルタントが稼働した時間によって報酬が発生する契約形態。スポットコンサルなどで用いられることが多い
• 成果報酬契約：コンサルテーションの結果として得られた成果を事前に決められたパーセンテージで報酬を支払う契約形態。補助金・助成金獲得など成果が目に見える課題に対して採用されるケースが多い
• プロジェクト型契約：特定の経営課題を解決するため、立ち上げられたプロジェクト単位でコンサルタントが携わる契約形態。人事制度の改善・構築などで採用されるケースが多い

上記の4種類が主な契約形態となります。では報酬（コンサルフィー）はどのように決まって、どれくらいが相場なのでしょうか。成果報酬契約は成果が価格として見えるためわかりやすいですよね。それ以外では、多くの場合に採用されているのが時間単価制になります。コンサルタントの１時間あたりの単価を報酬として計算するやり方です。もちろんコンサルタントの経験、実績やスキルによって大きく報酬は前後します。経験や実績、スキルの高いコンサルタントは当然高単価となりますが、短時間で効果的なサポートを期待することが出来ます。ですので、一概に「安い＝お得」というわけではないのです。

では、だいたいの相場についてどのくらいなのでしょうか。下記に概算ではありますが契約形態別に報酬体系をまとめています。

• 顧問契約：月額約20万円～50万円
• 時間契約・スポットコンサル：1時間あたり5000円～10万円
• 成果報酬契約：売上の〇%分、新規顧客獲得人数×〇万円など個別に設定。補助金や助成金の場合は着手金５～10万円、採択金額の10%と設定している場合が多い（補助金の種類にもよる）
• プロジェクト型契約：プロジェクトの規模や内容により異なる。一般的にプロジェクト人数×時間単価×稼働時間で算出。

なんとなくイメージ湧きましたでしょうか？自社が何に困っているのか、コンサルタントに何をしてもらいたいのか、どういった効果を期待しているのかによって、大きく報酬も変わります。

効果を最大化させるコンサルへの依頼の仕方

では、最後にコンサルティングを依頼する際に、効果を最大に得られる依頼の仕方についてみていきましょう。少なくとも、下記については依頼前に確認をしておいた方がいいでしょう。

• 依頼予定のコンサルタントの実績や得意分野
• コンサルタントに期待する事、やってほしいこと
• コンサルタントへ仕事を依頼する効果と費用

少なくとも、上記3点についてはしっかりと把握をした上で社内でプロジェクトメンバーに「コンサルタントに期待する事の共有をしていた方がいいでしょう。そうすることにより、いざプロジェクトが立ち上がったときに各々の役割分担がはっきりするため、スムーズに話を進めることができるでしょう。

また、コンサルタントへ「期待する事」をしっかりしておくことも上手にコンサルタントを活用するために重要な事になります。

この「期待すること」はザックリでも構いません。例えば「会社の資金繰りが不安なんだよね」「売り上げが上がらないから何とかしてほしい」「新商品の開発をしたいんだけど何からしたらいいのかわからない」といったようなことでもＯＫです。

稀に「なんでもいいから会社を良くしてほしい」と言われることがありますが、これだとクライアント先の現状を把握するところから始めなければならない為、非常に時間も労力もかかってしまいます。時給単価で動くコンサルタントに依頼した場合、この部分だけで大きく費用が掛かる場合があるため、何について改善したいのか、何について困っているのか、だけでもわかっているだけでもコンサルタントの動きとしては大きく変わります。

そして、いわゆる費用対効果。こういう結果をいくら以内で出してくれたらＯＫという基準をもっておくことで、そのコンサルタントへの依頼が自社にとって良かったのか悪かったのかが判断できます。もし、その基準を満たすことのできないコンサルタントであれば、別のコンサルタントに依頼する、というのも一つの手です。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

せっかく、外部の人間にコンサルタントとして入ってもらうので、その効果を最大限に発揮させたいですよね。どうしても自社で解決できない、という場合は「初回相談無料」としている会社も多いので一度ご相談してみるのもいいのではないでしょうか。

弊社では、そんな経営者や現場の方のお悩みを解決し、楽しく仕事が出来るよう精一杯お手伝いをさせていただいています。オンラインでも対応させていただいておりますので、サービスなどにご興味がございましたらお気軽にお問合せ下さい。